GACKTの年収と仮想通貨SPINDLEとは

ニコニコ有料動画から毎年安定した年収があるGACKTですが、あらたな事業として仮想通貨SPINDLEに参画してきました。

ファンクラブやニコニコ有料動画からだけでも2億円弱の年収があるのにまだ必要なのでしょうか？

「全然足りませんね。」という思いがGACKTにはあるのでしょう。

GACKTの事業のスタッフ、親戚などの一族などがGACKTが生み出す収益に依存しているからです。

それに金餅になるほど、何かに投資して自己資金を増やしたくなるようです。

2019年3月27日に文春オンラインがGACKTが資金決済法違反(無登録営業)の疑いがあると報じました。

28日発売の「週間文春デジタル」にGACKTの違法関与を疑わせる会話が掲載されるというものです。

GACKTの年収とステイタスシンボル

GACKTは依然コアなファンに支えられています。

ファンクラブの会員数やニコニコ有料動画の登録者数は1万5000人を超えています。

「ガクト現在の年収は？ほんとに金持ちなのか？」でわかるようにここからの収益金だけでGACKTには2億円弱の安定した収入が入ってきているでしょう。

これだけの年収があればステイタスシンボルが欲しくなります。

腕時計に1個に1億円、車は1台に6000万円ぐらいでは満足できないでしょう。

美女を何人も泣かせてきたGACKTですからね。

収入があればあるほど次が欲しくなるのが欲望です。

GACKTの仮想通貨SPINDLEとは

GACKTは仮想通貨SPINDLEとのコアメンバーとして参画しています。

SPINDLEとは仮想通貨及びアルトコインを対象としたトレーディングを行なう全世界に点在する仮想通貨ヘッジファンドにアクセスする投資・運用プラットフォームの開発を目指しています。

仮想通貨と言えば、ビットコインが有名です。

2014年都内でビットコインの売買を行っていた私設取引所MTGOXが顧客から預かったビットコイン数百億円を焼失したとして経営破たんしました。

それにもかかわらず

2015年にビットコインと米ドルの交換レートが300ドル前後だったのが

2017年9月には3000米ドルを超える高値にまでなりました。

SPINDLEはまだ価格乱高下が高い仮想通貨の投資に一般の人が参加しやすいプラットフォームを作ろうとするもののようです。

日本の税務署は2018年の確定申告で仮想通貨で儲けた人の税金を補足するためにやっきになっています。

既に税務署から通知が送られている人もいるとのことです。

GACKTが実名を大城ガクトと公表しましたが、税務署から通知がきているのかも知れませんね。

GACKT自身は実名でSPINDLE参画した理由について「事業としてキッチリ最後まで責任を持ってやり通したいという当たり前の想いと、なによりも、世の中にジレンマをかかえる多くの人たちの背中を押せる、大きな機会になるのではないかと思ったからだ」と述べています。

更に

「2020年以降に訪れる経済の落ち込みは多くの人が予想しているが、今の日本にはそれを跳ね返すだけの産業がもう何もない」

「多くの人に仮想通貨における投資の優位性に気づいてもらうために 広告塔としてではなく一事業者として本気で関わり 伝えていく必要があると思った」とも・・・。

確かに仮想通貨については、従来の送金システムよりも格段に早く安くデータ改ざんが不可能といメリットがあるために急速に世界的普及が既に始まっています。

昔は失敗しても成功するまでやるのが成功の秘訣だとも言われていましたが

通貨の世界での失敗は許されないでしょう。

欲望に目が眩ませられないように慎重に進んでほしいものです。

GACKTTがこの仮想通貨SPIDLE事業にどの程度かかわっていたのかは定かではありませんが

2019年3月27日に文春オンラインがGACKTが資金決済法違反(無登録営業)の疑いがあると報じました。

文春オンラインが報じるGACKTの資金決済法違反(無登録営業)の疑いとは

文春オンラインはGACKTの仮想通貨「スピンドル」への関与を巡って、資金決済法違反(無登録営業)の疑いがあると報じました。

金融庁は2017年10月27日、仮想通貨を発行して事業資金を集めるICO(イニシャル・コイン・オファリング)には
価格下落と詐欺のリスクがあると呼びかけていたが
その一週間後の17年11月4日、インターコンチネンタルホテル大阪28階のクラブラウンジ「商談会」が開かれました。
ここでGACKTはこのスピンドル・ビジネスについて熱弁をふるっているというものです。

録音データを文春が入手しているのです。

「ちょっと今までとは考えられない儲け方なので
1000万円を入れたのが2億になったとか」GACKT

完全版動画は2019年3月28日発売の「週間文春デジタル」に掲載されるというものです。

ＩＣＯとは

「ＩＣＯ（アイシーオー・Initial Coin Offering）」とは、企業が「トークン」と呼ばれる独自の暗号通貨を発行・販売し、投資家にイーサリアムやビットコインなどの仮想通貨で買ってもらうことにより資金を調達する方法のことをいいます。

「仮想通貨交換業」無許可営業の罰則は

自社の事業が「仮想通貨交換業」に該当するにもかかわらず、仮想通貨交換業の登録を受けずにその事業を行った場合には、
最大３年の懲役
最大３００万円の罰金
のいずれか、もしくは両方を科される可能性があります。