大規模地震の発生確率が高まる!!被災に対する備えとは？

2019年2月26日に政府地震調査委員会が新たなデータを公表しました。

内容は巨大地震と大規模地震の発生確率が高まったというものでした。

政府地震調査委員会が最新の研究結果をもとに青森県東方沖から房総沖までの日本海溝沿いの地域を七つに区分して

各エリアで今後30年以内に地震が発生する確率を見直しました



東日本震災のようなマグニチュード9クラスの地震は30年以内の発生確率はほぼ0％なのですが、

M7.9クラスの巨大地震の30年以内の発生確率が20％になりました。

さらにM7.0～7.5程度クラスの大規模地震の発生確率も軒並みに上がっています。

添付図ように東北地方は90％以上の確率で大規模地震に遭遇する確率が高くなっています。

大規模地震とはどんなものなのか

大規模地震はM7.0～7.5程度と定義されていますが、実際にどの程度の被害が予想されるのかがさっぱりわかりません。

なぜならマグニチュードは震源地の地震そのものの大きさ（規模）を表すものさしです。


テレビやラジオで良く放送される「震度」は、ある大きさの地震が起きた時のわたしたちが生活している場所での揺れの強さのことを表します。


マグニチュードの小さい地震でも震源からの距離が近いと地面は大きく揺れ、「震度」は大きくなります。

また、マグニチュードの大きい地震でも震源からの距離が遠いと地面はあまり揺れなく、「震度」は小さくなります。

2004年（平成16年）10月23日に震度7を初めて記録した新潟県中越地震（にいがたけんちゅうえつじしん）はM6.8でした。

ほぼ直下型地震なので揺れがとんでもなく大きく震度6強の余震も付随させています。

私はその時災害支援で鋼鉄製タンクの前にいて、水が入った鋼鉄製タンクを支える15cm角の4本の鋼鉄製のH鋼が

ゴムのようにぐにゃぐにゃに左右に曲がるのを2Mの近さで目の当たりにしました。

以来、現地で震度6強以上が大規模災害に結び付くという確信みたいなものを持っています。

巨大地震発生確率が高まる!!被災に対する備えが必要

なので大規模地震の定義であるM7.0～7.5程度の大きさの地震は

震源地に近いところや液状化になりやすいところではとんでもない被害を発生させるエネルギーを持っているわけです。

Mと震度の関係は過去の大規模地震からマグニチュードと最大震度との関係を見るとよくわかります。


平成30年（2018年）9月6日・・・北海道胆振東部地震　M6.7 最大震度7
平成28年（2016年）11月22日・・・福島県沖　M7.4 最大震度５弱
平成28年（2016年）4月14日・・・熊本地震　M7.3 　　最大震度7


平成30年（2018年）9月6日の北海道胆振東部地震は　M6.7で大規模地震の数字には達していなくても 最大震度7という揺れで大災害を巻き起こしているのです。

ライフラインである道路・電気・水道・ガス・下水道が寸断されるので

最悪3日間から1週間は個人あるいは地域の備えで生き延びていかねばならなくなります。

災害大国である日本には多くの被災経験者がいます。

その教訓を今一度あらいなおす必要があります。

その意味で古市憲寿がセレクトした防災グッズセットの中身を彼自身がプレゼンするというのはグッドタイミングです。


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大規模地震に対する備えは健康な人だけではない

今回政府地震調査委員会から今から30年以内に東北地方は大規模地震が発生する確率が90％もあると予測されました。

このような地震が発生するとライフラインに壊滅的被害を与える最大震度6強～7の地震となる可能性が大きくあります。

備えが必要です。

特に老人・赤ちゃん・幼児・病人などの人に対しては固有の備えが必要でしょう。

このようなひ弱な人を抱えて、どうやってどこへ移動するのか。

病状の悪化を防いでいる機器の電源はどうするのか。

ミルクはおむつはおしりふきはどうするのか。

まず個人や家庭やでの対策を取ってみることが自治体や政府を動かす原動力にもなるでしょう。

2019年2月27日の日テレポシュレ～豪華芸能人プレゼンショーは良い参考になることでしょう。

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